会員規約

株式会社メディカル・アーク

本会員規約(以下「本規約」と言います。)には、弊社と弊社会員の皆様との間の権利義務関係が定められています。

第 1 条(適用)

  1. 本規約は、弊社提供の全てのサービスの利用に関する弊社と会員との間の権利義務関係を定めることを目的とし、会員と弊社との間の本サービスの利用に関わる一切の関係に適用されます。
  2. 本規約の内容と本規約外における説明等とが異なる場合は、本規約の規定が優先して適用されるものとします。

第 2 条(定義)

本規約において使用する以下の用語は、各々以下に定める意味を有するものとします。

  1. 「弊社」とは、【株式会社メディカル・アーク】を意味します。
  2. 「会員」とは、第 3 条(登録)に基づいて本サービスの会員としての登録がなされた個人または法人を意味します。
  3. 「本サービス」とは、弊社が提供する動物検体検査サービスを意味します。

第 3 条(登録)

  1. 弊社の提供する本サービスの会員となることを希望する者(以下「会員希望者」といいます。)は、本規約を遵守することに同意し、かつ弊社の定める一定の情報(以下「登録事項」といいます。)を弊社の定める方法で弊社に提供することにより、弊社に対し、会員登録を申請することができます。
  2. 弊社は、弊社の基準に従って、第1項に基づいて登録申請を行った会員希望者の入会の可否を判断し、弊社が入会を認める場合には弊社が会員登録を完了したことをもって会員として認められます。
  3. 前項に定める登録の完了時に、本サービス利用契約が会員と弊社の間に成立し、会員は本サービスを本規約に従い利用することができるようになります。
  4. 弊社は、会員希望者が、以下の各号のいずれかの事由に該当する場合は、弊社の裁量で入会及び再入会を拒否することがあり、またその理由について一切開示義務を負いません。
  1. 弊社に提供した登録事項その他の情報の全部または一部につき虚偽、誤記または記載漏れがあった場合
  2. 未成年者、成年被後見人、被保佐人または被補助人のいずれかであり、法定代理人、後見人、保佐人または補助人の同意等を得ていなかった場合
  3. 暴力団、暴力団員、暴力団員でなくなった時から 5 年を経過しない者、暴力団準構成員、暴力団関係企業、総会屋等、社会運動等標ぼうゴロ又は特殊知能暴力集団等、その他これらに準ずる者(以下「反社会的勢力等」と言います)である、または反社会的勢力等との何らかの交流を行っていると弊社が判断した場合
  4. 過去に弊社との契約に違反した者またはその関係者であると弊社が判断した場合
  5. その他、入会又は再入会を適当でないと弊社が判断した場合

第 4 条(登録事項の変更)

会員は、登録事項に変更があった場合、弊社の定める方法により当該変更事項を遅滞なく弊社に通知するものとします。

第 5 条(会員の情報管理及び配布資料、配布資材の管理)

  1. 弊社は、会員に対して、顧客コードを発行し、他方、会員は、インターネット上の会員サービスの利用が可能となるユーザーID 及びパスワードを申請します。
  2. 弊社は、会員に対して、弊社に検査を依頼するために必要な資料、資材を無償で提供することができます。
  3. 会員は、弊社が会員に対して提供した資材を適切に利用するものとし、これを第三者に利用させ、または貸与、譲渡、売買等をしてはならないものとします。また、弊社が会員に対して提供した資材に余剰がある場合には、会員は弊社の指示に従い、当該資材を弊社に返却又は廃棄するものとします。
  4. 会員は、本サービスに関するユーザーID 及びパスワード等を適切に管理及び保管するものとし、本サービス上のアカウントを第三者に対して利用、貸与、譲渡、売買又は質入等をすることはできず、その管理不十分、使用上の過誤、第三者の使用等によって生じた損害に関する責任は会員が負うものとします。

第 6 条(料金及び支払方法)

  1. 会員登録時の入会料及び年会費はかかりません。
  2. 会員は、本サービスの利用ごとに、本サービス利用の対価として、別途弊社が定める利用料金を、弊社が指定する支払方法により弊社に支払うものとします。
  3. 会員が利用料金の支払を遅滞した場合、会員は年 14.6%の割合による遅延損害金を弊社に支払うものとします。

第 7 条(検査・検体依頼における遵守事項)

会員は、本サービスの依頼を行う場合、以下の点を遵守しなければならないものとし、以下の点を遵守していない検査依頼には、弊社が応じられないことを了承しなければならないものとします。

  1. 会員が、弊社に対して弊社の検体管理システムを通じて検査を依頼し、弊社がその依頼に対して了解した場合に、弊社が会員の依頼を受け付けたものとします。
  2. 会員が、検査依頼を弊社にする場合、会員は、弊社指定又はこれと同等の同意書を検体提供者から取得しその他必要な手続き(適用法及び会員の内部手続き上必要な手続きを含むがこれらに限られない)を履行するものとし、また、弊社指定の検体採取方法に従い、弊社指定の検査容器に検体を入れなければなりません。必要な手続きに不備がある場合、又は、弊社指定の検体採取方法、弊社指定の検体容器に検体が入れられていない場合には、弊社の検査が不十分なものになったとしても、弊社は責任を負わないこととし、会員は、それを了承するものとします。
  3. 会員は、自ら適切と判断した梱包方法によって検体を搬送するものとします。梱包には三重包装を推奨します(別紙:検査手順 3)。なお、弊社が検体を受領するまでの危険負担及び費用負担は会員が負うものとします。
  4. 弊社が、会員から検体を受領し確認した際、対象となる検査の個別の契約が成立したものとし、検体に対する所有権は、弊社に移転するものとします。会員は、当該所有権の移転にあたり、必要な手続き(検体提供者からの同意を含みますがこれに限られません)を履行するものとします。もっとも、弊社に検体が残っている場合に限り、弊社の報告(本条 7 号に定めるものをいい、以下「本報告」と言います)終了後、6ヶ月間、弊社にて検体を保管することとし、会員が弊社の保管場所に赴き検体の返還を求めることができるものとします。また、弊社に検体が残っている場合には、会員は、本報告実施日の翌日から 2 週間以内に申出をし、弊社でその申出の正当性を認めた場合に限り、弊社に無償で追加検査の依頼をすることができます。なお、検体に対する所有権が弊社に移転していることから、検体の保管期間が終了した場合に、弊社が適切な方法により検体に対して検査を実施し、その検査結果を利用することを、会員は、了承するものとします。
  5. 検査の個別契約成立後に、弊社の責任により検体が破損した等により検査が不能となった場合の弊社の責任は、第15条に従います。弊社の責任に因らずに検体が破損した等により検査が不能となった場合には、当該検体についての個別契約は弊社の会員による通知により解除されるものとし、弊社は当該解除による責任を負わないものとします。
  6. 検査の個別契約成立後に、会員による弊社への検査料金の支払いが果たされない恐れ(仮差押え、差押え、破産、特別清算、会社更生、民事再生等)が生じた場合には、弊社は会員に何ら催告することなく当該契約の解除ができるものとします。
  7. 弊社が会員から検体を受領後、弊社は、弊社内部の手続きに従って、検体の検査を行い、その検査結果を会員に対して速やかに報告を実施します。
  8. 本報告に記載される報告内容及びコメント等は、会員その他の者による診断の補助をするためのものであり、確定診断をするものではないことを、会員は、了承し、検体提供者に対し必要かつ適切な説明をするものとします。

第 8 条(検査料金のお支払い)

  1. 弊社が検体に対して試薬を利用して検査に着手した場合には、会員は個別契約をキャンセルすることはできず、所定の検査料金を支払うものとします。
  2. 会員は、検査料金の合計金額を、弊社が定めた方法(クレジットカード決済を原則とするが、弊社が認めた場合その他の方法を含む)に従い、弊社指定の支払日までに支払うものとします。

第 9 条(禁止事項)

会員は、本サービスの利用にあたり、以下の各号のいずれかに該当する行為または該当すると弊社が判断する行為をしてはなりません。

  1. 法令、条例等若しくは本規約に違反する行為または犯罪行為、犯罪行為に結びつく行為若しくはこれを助長する行為又はその恐れのある行為
  2. 弊社、本サービスの他の会員またはその他の第三者に対する迷惑行為
  3. 公序良俗に反する行為若しくはその恐れのある行為又は公序良俗に反する恐れのある情報を他の会員又は第三者に提供する行為
  4. 本サービスの運営を妨害するおそれのある行為その他本サービスの信用を損なう行為又はその恐れのある行為
  5. 事実に反する情報又は事実に反する恐れのある情報その他の不適切な情報を送信すること
  6. ネットワークまたはシステム等に過度な負荷をかけること
  7. 弊社のネットワークまたはシステム等への不正アクセス、それに伴うプログラムコードの改ざん、位置情報の改ざん、故意に虚偽、通信機器の仕様その他アプリケーションを利用してのチート行為、コンピューターウィルスの頒布その他本サービスの正常な運営を妨げる行為又はその恐れのある行為を行うこと
  8. 他の会員の ID またはパスワードを利用すること
  9. 他の会員のアカウントの使用その他の方法により、第三者に成りすますこと
  10. 弊社、弊社がライセンスを受けているライセンサーその他第三者の知的財産権、特許権、実用新案権、意匠権、商標権、著作権、肖像権等の財産的又は人格的な権利を侵害する行為又はこれらを侵害する恐れのある行為
  11. 詐欺、預貯金口座及び携帯電話の違法な売買等の犯罪に結びつく又は結びつく恐れのある行為
  12. 犯罪収益に関する行為、テロ資金供与に関する行為又はその疑いがある行為
  13. 不当に他人の名誉や権利、信用を傷つける行為又はその恐れのある行為
  14. 青少年の心身及びその健全な育成に悪影響を及ぼす恐れのある行為
  15. その他、弊社が不適切と判断する行為

第 10 条(サービス利用にあたっての注意事項等)

  1. 会員は、本サービスの提供を受けるために必要な機器、通信手段及び検体輸送手段等の環境を全て自らの費用と責任で備えます。また、本サービスの利用にあたり必要となる通信費用は、全て会員の負担とします。
  2. 会員は、会員情報及び通信機器の管理責任を負います。会員情報及び通信機器の管理不十分、使用上の過誤、第三者の使用等による損害の責任は会員が負い、弊社は弊社に故意又は重過失のない限り一切の責任を負いません。
  3. 会員は、会員情報又は通信機器を第三者に使用されるおそれのある場合は、直ちに弊社にその旨を連絡するとともに、弊社の指示がある場合はこれに従います。
  4. 弊社が提供するインターネット上のサービスに関する知的財産権その他の権利は全て弊社または弊社にライセンスを許諾している者に帰属しており、弊社が提供するインターネット上のサービスの利用許諾は、弊社が提供するインターネット上のサービスの知的財産権その他の権利の使用許諾を意味するものではありません。

第 11 条(会員資格の喪失)

会員が、以下の各号のいずれかに該当した場合には、弊社の判断により会員は、会員の資格を喪失します。会員資格を喪失した場合、会員は、弊社に対して負っている債務の一切について当然に期限の利益を失い、直ちに弊社に対して全ての債務の支払を行わなければなりません。

  1. 定められた検査料金等の納入が期限内に行われなかった場合
  2. 第3条4項各号に該当した場合
  3. 第 9 条各号に該当する行為が発覚した場合

第 12 条(本サービスの停止等)

弊社は、以下のいずれかに該当する場合には、会員に事前に通知することなく、本サービスの全部または一部の提供を停止または中断することができるものとします。本サービスを停止または中断したことにより会員に損害が生じた場合の弊社の責任は、第15条に従います。

  1. 本サービスに関係する機器の点検または保守作業を行う場合(インターネット上のサービス提供に関わる機器の点検、保守作業も含みます)
  2. 本サービスに関係する機器の故障、誤動作などにより本サービスの運営ができなくなった場合(インターネット上のサービス提供に関わる機器の故障、誤動も含みます)
  3. 災害等の不可抗力により本サービスの運営ができなくなった場合
  4. その他、弊社が停止または中断を必要と判断した場合

第 13 条(退会)

  1. 会員は、弊社所定の手続の完了により、本サービスから退会し、自己の会員としての登録を抹消することができます。
  2. 退会にあたり、弊社に対して負っている債務が有る場合は、会員は、弊社に対して負っている債務の一切について当然に期限の利益を失い、直ちに弊社に対して全ての債務の支払を行わなければなりません。

第 14 条(本サービスの内容の変更、終了)

  1. 弊社は、弊社の都合により、本サービスの内容を変更し、または提供を終了することができます。
  2. 弊社が本サービスの提供を終了する場合、弊社は会員に事前に通知するものとします。この場合、弊社に故意又は重過失がある場合を除き、弊社は一切の責任を負いません。

第 15 条(保証の否認及び免責、損害賠償責任)

  1. 弊社は、本サービスが、会員の期待する機能・商品的価値・正確性・有用性を有すること及び不具合が生じないことについて、明示又は黙示を問わず何ら保証するものではありません。また、弊社は、本サービスに中断、中止その他の障害が生じないことを保証しません。
  2. 会員が本サービスを利用するにあたり、本サービスから本サービスに関わる第三者が運営する他のサービス(以下「外部サービス」といいます。)に遷移する場合があります。その場合、会員は、外部サービスを利用するか否かについて検討し、利用するのであれば、利用規約等に同意の上、自らの責任と負担で本サービス及び外部サービスを利用します。なお、外部サービスの内容について、その完全性、正確性及び有効性等について、弊社は一切の保証をしません。
  3. 会員が登録情報の変更を行わなかったことにより損害を被った場合でも、弊社は一切の責任を負いません。
  4. 会員は、法令の範囲内で本サービスをご利用ください。本サービスの利用に関連して会員が日本又は外国の法令に触れた場合でも、弊社は一切の責任を負いません。
  5. 予期しない不正アクセス等の行為によって会員情報を盗取された場合でも、それによって生じる会員の損害等に対して、弊社は一切の責任を負いません。
  6. 弊社は、天災、地変、火災、ストライキ、通商停止、戦争、内乱、感染症の流行その他の不可抗力により本契約の全部又は一部に不履行が発生した場合、一切の責任を負いません。
  7. 本サービスの利用に関し、会員が他の会員との間でトラブル(本サービス内外を問いません。)になった場合でも、弊社は一切の責任を負わず、会員間のトラブルは、当該会員が自らの費用と負担において解決します。
  8. 弊社は、本サービスに関して会員が被った損害に関して、会員が支払った費用の範囲内で責任を追い、付随的損害、間接損害、特別損害、将来の損害及び逸失利益にかかる損害については、賠償する責任を負わないものとします。ただし、弊社の故意又は重過失により、本サービスに関して会員に損害が生じた場合はこの限りではありません。
  9. 会員は、本規約の違反又は本サービスの利用に関連して弊社に損害を与えた場合、弊社に発生した損害(逸失利益及び弁護士費用を含みます。)を賠償します。

第 16 条(秘密保持)

  1. 会員及び弊社は、本サービスの提供に関して知り得た相手方の秘密情報(本サービスに関するノウハウ、弊社のシステムに関する情報、技術上又は営業上の一切の秘密情報を含みます。)を、厳重かつ適正に管理するものとし、相手方の事前の書面による同意なく第三者(弊社の関連会社及び委託先を含みます。)に開示、提供及び漏洩しないものとします。
  2. 次の各号の情報は、秘密情報に該当しないものとします。
  1. 開示を受けた時、既に所有していた情報
  2. 開示を受けた時、既に公知であった情報又はその後自己の責に帰さない事由により公知となった情報
  3. 開示を受けた後に、第三者から合法的に取得した情報
  4. 開示された秘密情報によらず独自に開発し又は創作した情報
  5. 法令の定め又は裁判所の命令に基づき開示を要請された情報
  1. 会員及び弊社は、相手方の指示があった場合又は本契約が終了した場合は、相手方の指示に従い速やかに秘密情報を、原状に回復した上で返却又は廃棄し、以後使用しないものとします。
  2. 弊社は、会員の同意を得て弊社の関連会社又は委託先に会員の秘密情報を開示した場合、当該関連会社及び委託先の当該秘密情報の取扱いについて一切の責任を負いません。
  3. 弊社は、本サービスを提供する目的のために、会員の秘密情報を利用することができます。

第 17 条(会員情報の取扱い)

  1. 弊社による会員の会員情報の取扱いについては、別途弊社プライバシーポリシーの定めによるものとし、会員はこのプライバシーポリシーに従って弊社が会員の会員情報を取扱うことについて同意するものとします。
  2. 弊社は、会員が弊社に提供した情報、データ等を、個人を特定できない形での統計的な情報として、弊社の裁量で、利用及び公開することができるものとし、会員はこれに異議を唱えないものとします。

第 18 条(本規約等の変更)

弊社は、弊社が必要と認めた場合は、本規約を変更できるものとします。本規約を変更する場合、変更後の本規約の施行時期及び内容を弊社ウェブサイト上での掲示その他の適切な方法により周知し、または会員に通知します。本規約が変更された後の個別契約は、変更後の本規約が適用されます。本規約の変更の周知後に会員が本サービスを利用した場合又は弊社所定の期間内に会員が解約の手続をとらなかった場合、当該会員は本規約の変更に同意したものとします。

第 19 条(連絡/通知)

  1. 本サービスに関する問い合わせその他会員から弊社に対する連絡または通知、及び本規約の変更に関する通知その他弊社から会員に対する連絡または通知は、弊社の定める方法で行うものとします。
  2. 弊社が登録事項に含まれるメールアドレスその他の連絡先に連絡または通知を行った場合、会員は当該連絡または通知を受領したものとみなします。

第 20 条(サービス利用契約上の地位の譲渡等)

  1. 会員は、弊社の書面による事前の承諾なく、利用契約上の地位または本規約に基づく権利もしくは義務につき、第三者に対し、譲渡、移転、担保設定、その他の処分をすることはできません。
  2. 弊社は本サービスにかかる事業を他社に譲渡した場合には、当該事業譲渡に伴い利用契約上の地位、本規約に基づく権利及び義務並びに会員の登録事項その他の顧客情報を当該事業譲渡の譲受人に譲渡することができるものとし、会員は、かかる譲渡につき本項において予め同意したものとします。なお、本項に定める事業譲渡には、通常の事業譲渡のみならず、会社分割その他事業が移転するあらゆる場合を含むものとします。

第 21 条(無効の取扱)

本規約のいずれかの条項またはその一部が、法令等により無効と判断された場合であっても、無効と判断されていない残りの規定は、継続して有効なものとします。

第 22 条(準拠法及び管轄裁判所)

本規約及び本サービスに起因または関連する一切の紛争については、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

2022 年 9 月 2 日制定